2023.04.26

退職に際し「他に条件の良い会社が見つかった。」「通勤時間に２時間もかかり疲れる。」「家業を継ぐことになった。」「この会社ではやりたい仕事をさせてもらえなかった。」といった理由を明確にしてくれれば良いのですが、従業員のほとんどが具体的な理由もなく、「一身上の都合」で会社を去っています。

そして、会社も「退職を希望する1ヶ月前までに、退職届を人事部に提出すること。」といった、就業規則に則って退職の申し出手続きを従業員が行っていれば、理由に特に気を留めることもなく退職を受入れています。もちろん、人員不足の世の中ですから一定の慰留はするものの、退職の意思が強ければ「去る者は追わず」で強く引き止めることはありません。しかし、本当にそれでいいのでしょうか。

従業員の中には、仕事によるプレッシャーや職場での人間関係などが原因で、深刻なストレスを抱えて止むを得ず退職を選択する方もいます。「そういう理由があるのであれば、早く相談してくれれば良かったのに。」と会社側としては言いたいところです。しかし、残念ながら退職する会社には義理も無く、「これ以上、余計な軋轢を生じさせたくない。」という思いもあってか、多くの方が詳しい理由を告げずに退職しているのが実態です。

退職の理由が「親の介護」や「郷里で仕事をしたい。」という従業員の個別の事情であれば、在宅勤務や短時間勤務への雇用形態の変更など会社として協力できることがあるかもしれません。一方、「上司のパワハラが酷く、仕事ができない。」あるいは「年齢が離れた同僚が多く、職場で距離感を感じる。」といった職場の事情によるものについては、会社が責任をもって改善すべきことです。何よりも改善に着手しなければ同じことが職場で繰り返され、同じ理由で退職する従業員が出てくることになります。当然のことですが、これは会社にとって大きな損失です。

しかしながら、このような職場を原因とした事案は、残念ながら把握できていない会社が多いのです。原因がわからなければ対処のしようがありませんから、職場に不満を抱えて退職する物言わぬ従業員はあとを絶たず、損失は更に拡大するということになります。

前述のとおり「退職するときに、事情を話してくれればいいのに」と思いたいところですが、退職する従業員がその理由を口にすることは多くはありません。では、どのようにすれば退職した理由を知ることが出来るのでしょうか。有効なひとつの方法は退職した従業員と親しかった他の従業員から事情を聴いてみるということです。会社や上司には話せないことも、数少ない会社の親しい同僚には、悩んでいたことや苦しんでいたことを相談したり、不満を口に出したりしているかもしれません。あるいは、職場でのあり様を見ていたかもしれません。それだけの情報でも掴める背景は沢山あると思います。大切なことは会社として従業員が退職したことの理由に関心を持つことです。無関心ではその理由を掴むことさえできないと思います。

コラム一覧