2025.06.11

ふるさとにしても、国にしても「愛する」と表現できるほど好きになれることは、本当に幸せなことだと思います。これは働いている自分の会社に対しても同じで、「愛する」と言いたいほど好きな会社で働けるなんて、素晴らしいことだと思います。経営者としても自分の会社が従業員から「愛される」ことは、嬉しいことこの上ありません。

では、「愛する」といいたくなる会社の要件とはどういうものでしょう。例えば「賃金が高い」「休みが多い」「オフィスがきれい」「社員食堂が安い」というものはいかがでしょうか。確かにこのような条件があれば従業員にとっては「満足」要件にはなります。しかしながら、会社を「愛する」とまでは言い難いように思います。

これは夫婦関係を例えればわかりやすいかもしれません。「大豪邸に住める」「好きな服やブランド物のバッグは買い放題」「高級車を家族１台持っている」「食事はお手伝いさんが作ってくれる」となれば、当然生活レベルとしては「満足」ということです。しかし、「お互いが忙しくて家で顔を合わすことがない。たまにあっても挨拶も会話がない」「いつもお互いに対して不平や不満を口にしている」ようでは、「愛」も冷めてしまいます。

一方で家計は貧しくとも、夫婦お互いに一生懸命にまじめに働き、愚痴も口にせず、いつもニコニコしていて、相手に対して、そして誰にも優しくて、正義感に強く、いつもポジティブに生きていれば「この人すてき！」と更に「愛」が深まっていくのではないでしょうか。これって、会社も同じだと思います。

労働基準法や関連する法律を違反した働き方は論外ですが、「高水準の賃金ではない」「所定の休日しか取れない」「オフィスは古くて雑然としている」「社員食堂はない」という状況であっても、「会社の事業が社会に大きく貢献している」「従業員みんなが明るくて前向きだ」「仕事で困っていると同僚がすぐに助けてくれる」といった会社であれば「愛する」という気持ちが湧いてくるのではないでしょうか。

すなわち、従業員が会社を「愛する」と言いたくなるほど好きになるには、その会社の「ビジョン」であったり、「文化」であったり、「風土」といった目に見えない「価値」が、従業員にとって共感できるものであることが前提条件になると思います。

「この会社が大好きだ」といういわゆる「愛社精神」は、従業員の在職率の向上につながります。また、会社が経営的なピンチの時に強力なパワーを発揮する原動力になります。「愛社精神」をもった従業員が多ければ多いほど、会社の組織力は強くなります。

ゆえに会社は従業員に「愛社精神をもて」というのですが、しかし、これは間違いです。なぜなら「愛社精神」は「求めるもの」ではなく、従業員自らが「育むもの」です。そのためにはまずもって、経営者自身が会社の企業価値がなんであるかを見極めて、従業員から共感が得られるようにそのレベルを高めていく他ないと思います。

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